オープンハウスの「海外不動産投資」とは

オープンハウスサムネイル
特徴・実績
アメリカ不動産国内売上No.1
会社規模
資本金42億2,130万円・連結売上高3,907億円
エリア 現在年収の目安
首都圏・アメリカ 700万円~
想定利回り 資料請求 DVD請求 セミナー
5.0~8.0% -

株式会社オープンハウスは、首都圏(東京・神奈川・千葉・埼玉)・名古屋・福岡を中心に活動する不動産投資会社です。
仲介業のほか、企画・開発、建設までを自社グループで対応できる“総合力”を有しており、投資物件のみならずマイホームの購入や売却をもカバーしています。
戸建て関連事業・マンション事業・不動産収益等が主な営業利益となりますが、同社が先駆けとなって始まった「アメリカ不動産投資」がジワジワと売り上げを伸ばしてきており、更なる注目を集めています。

オープンハウスの魅力

フィリピン・シンガポール等の海外リゾート施設を対象にした不動産投資は古くからあります。しかし、お金を支払ったにもかかわらず建設工事が進まない、不動産投資会社とコンタクトが取れない等のトラブルが絶えず、サラリーマンの方の副業としては向いていないと言わざるを得ませんでした。
プロ向けであった海外不動産投資を副業でも利用しやすい形にアレンジし、国内不動産投資と同様に安心・安全に進められるという点が同社の大きな魅力です。

アメリカ不動産投資のメリット
アメリカの人口と不動産推移

アメリカは、先進国で唯一言っても良いほど安定して人口が増加しており、経済成長も著しいです。そのため、ニューヨークなどの大都市だけではなく郊外の都市圏にも大きなチャンスがあります。
取得した物件についてはまずは賃貸にて運営を行い、投資先の地域(州)の税制面などを考慮して売却を行うスタイルが多くなっています。

つまり、国内の不動産投資はインカムゲインが中心なのに対し、アメリカの不動産投資は短期~中期スパンのキャピタルゲイン(売却益)を狙う際に有効なのです。
今後も地価が上昇する要素が数多く存在しており、手放す時期さえ誤らなければ短期間で大きな収益を生めそうです。

オープンハウスが注目される理由

アメリカの不動産管理の様子

個人投資家の多くは、アメリカの不動産や税制面に対する知識をほとんど持っていません。
さらに、アメリカ不動産投資の場合は現地を観ずに購入することが多く、取得から管理までを業者に一任してしまうことがほとんどです。

そのため「アメリカ不動産投資=危険」という認識を持つ投資家が多く、利用する方が少ないという現状がありました。
しかし、株式会社オープンハウスの登場によって事態は一変します。
大手不動産投資会社ならではのネットワークにより、現地に赴かなくとも物件を事細かに確認することを可能にしました。

また、同社と提携する現地の不動産会社によって管理されておりますので、高入居率のキープ及び物件の保守がしっかりとなされている点も安心です。

独自の融資システム

アメリカの不動産を購入する場合、アパートローンの審査が通りづらいというデメリットがありました。
金融機関側も実際に現地に足を運んで不動産の価値を確かめに行くわけにはいきませんので、融資が下りづらいのも当然かもしれません。
オープンハウスでは、グループ企業の「株式会社アイビーネット」を通じた融資スキームを提案することで、この融資問題を解消しています。

このように、物件選定・安全面・資金面等、海外不動産投資に関する問題を大手ならではのネットワークで解決し、利用者から高い満足度を得ているのです。

どのくらいの資金が必要?

必要資金については、当然ですが投資エリアや物件タイプによって異なります。
オープンハウスでは“平均的な所得の方でも手軽に購入出来る物件”を多く保有しており、必要な年収や資金については日本内に於ける不動産投資と同等かそれ以下で行うことが可能です。
なお、オープンハウスでは不動産価格上昇によってキャピタルゲインを見込めるエリアへの投資を推奨しており、具体的には以下のエリアを紹介しています。

推奨エリア 同州住宅価格中央値
テキサス州 355,707米ドル(ブレイノ)
オハイオ州 393,481米ドル(ダブリン)
ジョージア州 326,743米ドル(スワニー)
カリフォルニア州 発表なし

その他、ダノス(テキサス州)、コロンバス(オハイオ州)、アトランタ(ジョージア州)、ロサンゼルス(カリフォルニア州)など、多くのエリアにて事業を展開しています。
住宅価格中央値はファミリー向けを戸建て住宅を含めた金額ではありますが、日本円にすると概ね3,000~4,000万円程度を推移しており、物件によっては日本よりもハードルが下がる可能性もあります。

詳しくは無料セミナーで確認
オープンハウスの社内と社員の様子

アメリカ不動産投資は、メリットだけではなく当然デメリット・注意点があります。
オープンハウスでは適宜セミナーを開催しており、忙しいサラリーマンの方でも参加がしやすい体制を整えております。
興味を持った場合はまずはセミナーに参加し、詳しい話を聞くことから始めましょう。
東証一部上場の大手であるため問い合わせやセミナー参加をキッカケに強引な勧誘を受ける心配はありませんので、是非お気軽にご利用ください。

管理人メモ
国内の不動産投資は、税制上(長期譲渡所得が優遇されているため)長期的なスパンで不動産を運用する必要があります。アメリカも同様に「投資不動産譲渡益」に対する税率は長期保有の方が優遇されておりますが、著しい地価上昇等があった場合には中期保有でキャピタルゲインを狙った方が良いケースもあります。
日本の物件と同様に、まずは周辺の地価の推移、入居率、人口推移等の調査から入り、地価が上昇しそうなエリアを狙うのが基本です。
セミナーに積極的に参加し、不動産投資会社のコンサルティングやアドバイスに耳を傾けながら運用・売却するのが良いでしょう。